入退院支援とは？看護師がすでにやっていることと、押さえておきたい基本を解説

「入退院支援、大事なのはわかる。でも、正直なにから手をつければいいかわからない」「専任の担当者がいない病棟でも、やらないといけないの？」

そんなふうに感じている看護師は、決して少なくありません。入退院支援という言葉は浸透してきていますが、「具体的に何をするか」がイメージできないまま、どこか腰が重い——という状態が現場では起きがちです。

ただ、ここで一つ知っておいてほしいことがあります。看護師が日常的に行っている業務の多くは、すでに入退院支援の一部です。患者の生活背景を聞き取ること、家族に退院後の注意点を説明すること、多職種と情報を共有すること。

これらはすべて、入退院支援の文脈で意味を持つ行為です。

本記事では、入退院支援の基本的な考え方と、看護師がどのように関わるかを整理します。

入退院支援とは何か

入退院支援とは、患者が入院前から退院後まで、安心して医療・療養を継続できるよう、医療・介護・福祉の各機関と連携しながら環境を整えるプロセスです。

2018年度の診療報酬改定では「退院支援加算」が「入退院支援加算」に改称され、入院前からの関わりと退院後の地域連携が公式に評価されるようになりました（厚生労働省, 2018）。これは、「退院するときだけ動けばいい」という発想から「入院が決まった瞬間から退院後を考える」という考え方への政策的な転換を示しています。

あわせて読みたい

入退院支援の診療報酬ガイド｜知っておきたい加算算定のはなし 【看護師向け】

入退院支援を一言で表すとすれば、病院と患者の生活をつなぐ仕事です。治療のゴールを見据えながら、患者が「退院後も安全に暮らせる状態」になるよう、必要な人・サービス・情報を手配していくのが、その本質です。

入退院支援が難しく見える理由

入退院支援を難しく感じる理由のひとつは、関わる人の多さです。患者・家族はもちろん、医師・リハビリ・ソーシャルワーカー・ケアマネージャー・訪問看護・介護施設など、調整相手が多岐にわたります。

もうひとつは、「どこからどこまでが自分の仕事か」が見えにくいことです。地域連携室や退院支援担当看護師がいる病院では役割分担がある程度明確ですが、そうでない場合は病棟看護師が担う範囲が曖昧になりがちです。

ただし、重要なのは「完璧にやらなければいけない」という思い込みを手放すことです。入退院支援は一人の看護師がすべてをこなすものではなく、チームで分担しながら進めるものです。自分の立場でできることを積み重ねることが、支援全体の質を高めます。

あわせて読みたい

看護師が行う入退院支援の具体的な業務内容｜入院前から退院後まで段階別に解説 

もうひとつ、「煩雑さ」の多くは情報収集のプロセスに集中しています。入院前に患者・家族から聞き取る情報の量は膨大で、それを漏れなく記録・共有し、帳票に落とし込む作業は看護師の大きな負担になっています。この部分を仕組みとして整えることができれば、入退院支援全体の負荷は大きく変わります。

看護師はすでに入退院支援をしている

「入退院支援は専任担当者がやること」と思っている看護師も多いですが、実は病棟看護師の日常業務の多くが、入退院支援の要素を含んでいます。

以下に例を挙げます。

こう見ると、入退院支援は「特別な何か」ではなく、日常のケアに「退院後の生活」という視点を加えたものだということがわかります。

この視点を意識するだけで、同じ業務が入退院支援としての意味を持ち始めます。

入退院支援における看護師の4つの関わり

入退院支援における看護師の役割を大きく分けると、以下の4つになります。

1. 情報収集とアセスメント

入院前の段階から、患者の身体状況だけでなく、生活環境・家族のサポート力・介護保険の有無・キーパーソンの状況などを把握します。この情報が、退院支援の方向性を決める出発点になります。

「退院困難な要因」を早期に察知し、必要な支援を先手で動き始めることが、入退院支援の質を左右します。

メディカルギーク株式会社が提供する入院業務支援サービス「scree（スクリー）」は、この最大のボトルネックを解決するために開発されました。screeは、看護師が新規入院患者の情報を収集し、その情報を基に作成する各種帳票を効率的に作成できるサービスです。 

あわせて読みたい

screeの活用でスクリーニング時間が最大40分短縮！看護師の負担も軽減されました

screeの主な機能は？ 

1. スマホでの事前入力機能 
   患者やご家族が、来院前に問診を自宅で入力できます。これにより、看護師の情報収集時間が大幅に削減されます。収集されたデータは構造化されて帳票作成・カルテへの連携もされるため、迅速かつ正確に記録を完成させることができます。 
2. リピーター入力自動機能 
   一度退院した患者が再入院した場合、前回の問診データや基礎情報を参照し、自動で入力できます。反復的な情報入力の負荷を完全に排除し、再入院時の記録時間を劇的に短縮します。これは、慢性期疾患の患者が多い施設や、入退院を繰り返す急性期病院において、記録時間の短縮に最も直接的に貢献する要素です。 
3. 自動帳票作成機能  
   収集された情報に基づき、アセスメントシートやスクリーニングシートといった必要な帳票を自動的に作成します。看護師は情報の転記や、帳票の作成にかかる時間をぐっと短縮することができます。 

screeは単なる電子カルテの補助ツールではなく、統計的に証明された看護業務のボトルネック（情報収集の負荷）を根本的に解消するためのサービスです。 

あわせて読みたい

scree – 入院業務支援サービス

2. 退院計画の立案・調整

医師・リハビリ・ソーシャルワーカー・ケアマネージャーなど多職種と連携しながら、患者に合った退院の方向性と計画を立てます。退院先（自宅・施設・転院）の決定や、必要なサービスの調整もこの中に含まれます。

看護師は患者に最も近い職種として、情報の集約点・橋渡し役を担います。

3. 患者・家族への教育と意思決定支援

退院後の生活を安心して送るために、疾患の管理・服薬・緊急時の対応などを患者・家族に伝えます。「説明した」で終わらせず、理解できているか・実践できそうかを確認することが重要です。

また、退院先や治療の選択に迷っている患者・家族の意思決定を支えることも、看護師の大切な役割です。

4. 地域・関係機関との連携とフォローアップ

退院後の療養を継続するために、訪問看護・かかりつけ医・介護サービスなど地域の関係機関と情報をつなぎます。退院後も患者が安定した生活を送れているか確認し、必要であれば医師や地域の支援機関につなぐ判断をすることも含まれます。

入退院支援が「うまくいく病棟」と「うまくいかない病棟」の違い

入退院支援がうまく機能している病棟では、共通していることがあります。それは「早く・広く・チームで動く」という文化です。

• 早く：退院困難な要因が見えた時点で、すぐに地域連携室や多職種に共有する
• 広く：「自分の仕事ではない」と線を引かず、気づいた人が動く
• チームで：一人の担当者に任せきりにせず、病棟全体で情報を共有する

逆に支援がうまくいかない病棟では、「退院が近づいてから動き始める」「誰かがやってくれると思っていた」という後手の対応が起きがちです。

入退院支援は仕組みだけでなく、病棟の文化として根づいているかどうかが大きく影響します。

文化を変えるには時間がかかりますが、仕組みを変えることは比較的早く着手できます。

メディカルギークのscreeは特に「情報収集〜帳票作成」という工程を大幅に効率化します。看護師の経験を持つ専門家が設計した問診フローを導入し、患者・家族側のスマートフォンやタブレットで回答してもらう形にするだけで、入力の二度手間・聞き取り漏れ・帳票作成の手間を一気に削減できます。

あわせて読みたい

scree – 入院業務支援サービス

「文化を変える前に、まず手間を減らす」という発想が、現場を動かすきっかけになることも少なくありません。

まとめ

入退院支援とは、患者が安心して入院・退院・その後の生活を送れるよう、医療・介護・福祉をつなぐプロセスです。

そして、看護師はすでにその重要な担い手です。「特別なことをしなければ」と身構える前に、まず日常のケアに「退院後の生活」という視点を加えることが、入退院支援の第一歩になります。

メディカルギークは、入退院支援サービスをご提供しています。 
特に、看護師の声から生まれた「scree（スクリー）」は、最も大きく時間を使う記録業務で入院時の情報収集から記録までを今よりも簡単にできるサービスです。 

screeはただのITツールではありません。 

• 病院の現場フローに即した、直感的なデザイン
• 病院ごとの帳票に合わせ、専門家が効率化させた個別カスタマイズ仕様 
• 小児や周産期など、専門領域にも対応可能
• 看護師だけでなく他職種の記録業務も解決できる 

看護師の経験を持つ担当者が貴院の課題を丁寧にヒアリングし、screeの導入がどのように貢献できるか、具体的な活用方法をご提案させていただきます。

まずはお気軽に資料請求や無料トライアルをお申し込みください。  

参考資料

• 厚生労働省「平成30年度診療報酬改定の概要（入退院支援加算）」
  https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188411.html
• 国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計（全国推計）令和6（2024）年推計」
  https://www.ipss.go.jp/pp-ajsetai/j/HPRJ2024/t-page.asp