世界の電子カルテ事情を知ろう！日本とどう違う？
dev_medicalgeek_admin メディカルギーク株式会社
看護師が使用する電子カルテの種類「オンプレミス」と「クラウド」とは？
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皆さんが普段使用している電子カルテには、実は大きく分けて2種類のタイプがあります。それが「オンプレミス型」と「クラウド型」です。
自施設の電子カルテがどちらかご存じでしょうか？この2つは、システムの運用方法が異なるだけでなく、現場での使い勝手や管理方法にも大きな違いがあります。
この記事では、それぞれの特徴やメリット・デメリットをわかりやすく解説します。
この記事がおすすめな方
- 電子カルテ自体に関心がある医療従事者の方
- 日々の記録をもっと便利に進めたい看護師の方
Contents
オンプレミス型電子カルテ
特徴
オンプレミス型は、電子カルテのサーバーを病院内に設置し、管理・運用を行うタイプのシステムです。いわば「その病院専用の電子カルテ」と言えるでしょう。
サーバーとは？
サーバーは、電子カルテシステムを動かすための「大きなパソコン」のようなものです。この中に患者さんのデータが保存されており、病棟や診療室のパソコンとつながることでデータを利用できる仕組みになっています。
オンプレミス型では、このサーバーが病院内に設置され、クラウド型では外部の専門業者のサーバーが使われます。
メリット
- データは病院内で管理: 患者さんの情報が院内にあるため、不正アクセスのリスクが低い。
- 病院独自の使い方に対応: 業務に合わせたシステム設計が可能。
- 外部インターネット回線がなくても使える: 専用回線を利用するため外部のインターネットが不要で、接続トラブルの影響を受けにくい。
デメリット
- 導入に時間とコストがかかる: サーバーやシステムの設置に費用がかかり、運用管理の負担も大きい。
- メンテナンスが必要: システムの更新や修理は専門スタッフに依頼することが必要。
クラウド型電子カルテ
特徴
クラウド型は、インターネットを使って利用するタイプで、データは外部のサーバーに保存されます。「オンラインでどこでも使える電子カルテ」とイメージすると分かりやすいでしょう。
メリット
- 初期費用が安い: サーバーを買う必要がないので、病院やクリニックにとって導入しやすい。
- システム管理が不要: サーバーの管理やセキュリティは提供会社が行うので、現場での負担が軽減される。
- どこでも使える: インターネットがつながれば、病棟だけでなく外出先からも利用可能。
デメリット
- インターネットが必要: インターネットが不安定だと、システムが使えない場合がある。外部に接続する必要があり、情報漏洩のリスクはオンプレミス型より高くなる。
- データが外部にある不安: 患者さんの情報が病院外のサーバーに保管されることに抵抗を感じる場合もある。
現状の市場シェア
電子カルテの普及状況を見てみると、現在の市場ではオンプレミス型が圧倒的に主流を占めています。 医療機関の規模が大きくなるほど、オンプレミス型を採用する傾向が強く、特に病床数が多い病院ではほぼすべてがオンプレミス型を利用しています。多機能でカスタマイズ性が高く、セキュリティが強固な選択肢として根強い人気があります。
一方で、クラウド型は中小規模のクリニックや新規開業の施設で徐々に採用され始めています。 初期導入費用がオンプレミス型より安く、更新作業が不要、標準的な機能が揃っているので誰でも使いやすい選択肢です。
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なぜオンプレミス型が独占しているのか？
オンプレミス型シェア率が高い背景には、以下の要因が挙げられます。
セキュリティへの信頼性
医療機関にとって、患者情報は最も守らなければならないデータです。オンプレミス型ではデータが病院内で管理されるため、不正アクセスや情報漏洩のリスクを最小限に抑えられると考えられています。
この点が特に大規模病院にとっての決定的な選択理由となっています。
システムダウンへの懸念
クラウド型の場合、安定したインターネット接続が不可欠です。一方で医療現場ではシステム停止により診療に影響が出るような状況は是が非でも避ける必要があります。
そのため、「インターネット不要」でこのような要件をクリアできるオンプレミス型は強く支持されています。
カスタマイズ性
オンプレミス型は、各病院独自の運用に合わせたシステム設計が可能です。各病院ごとに現場の複雑な業務フローに最適化したカスタマイズが実現できるため、多くの病院でオンプレミス型が選択されています。
歴史的な背景
日本では電子カルテが導入され始めた初期の段階からオンプレミス型が主流であり、医療現場ではその運用に慣れているケースが多いです。クラウドタイプが認められたのは2010年の厚生労働省通知「診療録等の保存を行う場所について」の一部改正以降であり、法律上「オンプレミス型しか選択肢がなかった」という事情もありました[1]。
既存の仕組みから変更することへの抵抗感やコスト面の懸念も、クラウド型が普及しづらい理由の一つです。
法律の改正により医療分野のクラウドが解禁に
2010年、厚生労働省より「診療録等の保存を行う場所について」の一部改正の通知がありました。これが実質のクラウド型電子カルテの解禁です。
従来、診療録等の医療情報は、医療機関およびそれに準じる医師会や自治体に限定されてきました。この取り扱いを、企業等が運用するサーバで管理することが認められたのです。
また、2018年「オンライン診療の適切な実施に関する指針」が策定され、「オンライン診療料」が新設され、さらに2020年の改正薬機法施行により、オンライン服薬指導が可能となりました[2]。
2020年に流行した新型コロナウイルスの影響もあり、オンラインでの医療提供ができる耐性構築は避けられない流れといえます。
有床病院においてはまだまだ課題は多いものの、診療所においては、2021年度に16%だったクラウド型の割合が、2023年度には26%まで増加しています。
厚生労働省は2030年までの医療DXを目指しており、電子カルテもその一要素として推進されています。全国の医療機関・薬局で患者情報を連携する仕組みである「全国医療情報プラットフォーム」の一部に電子カルテ情報共有サービスがあります。
これは医療DX推進体制整備加算等の要件に関わっており、経過措置が2026年5月31日まで延長されました[3]。
単に院内の電子カルテを整備したりクラウド化したりするという意味ではなく、全国医療情報プラットフォームへの接続を想定されているという点で、非常にダイナミックな変革を求められているとも言えます。
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まとめ
使用している電子カルテの種類によって、操作感やトラブル対応が異なるため、看護師はそれぞれの特徴を理解し、現場での使用に備えることが大切です。
また、法改正やオンライン診療の普及に伴い、クラウド型が増えてきています。転職や新規施設での勤務時には、システムの違いに適応する必要があるかもしれません。
不明点があれば、自施設のシステム管理者やIT担当者に相談し、より安全な業務遂行と良い看護を提供できるようにしましょう。
看護師業務のIT化は、業務効率向上や負担軽減に寄与する可能性がある一方で、業務特性に適したアプローチが不可欠です。現場のニーズを理解し、適応性の高いシステムを導入することで、業務改善とIT化の両立を図ることが重要です。
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【参考・引用文献】
